DXとデジタル化の違い「説明できない」74％

株式会社ドリーム・アーツは大企業を対象におこなったDX（デジタルトランスフォーメーション）とデジタル化の取り組みについての調査結果を発表しました。今回の結果では、DXに取り組んでいる企業は59%にのぼる一方、DXとデジタル化の違いについては74%が「説明できない」と回答する結果となりました。

DX取り組み進むも、経営層と現場で意識に差

今回の調査は従業員数1,000名以上の大企業の経営層および役職者1,000名を対象におこなったもの。DX、業務のデジタル化に取り組んでいる企業は「全社的に取り組み中」「部分的に取り組み中」を合わせて59％が取組中と回答しています。また「これから取り組む予定で計画中」「検討中」が合計11％と、全体の70％がDXに対して前向きな姿勢であることがわかります。

一方で「DXとデジタル化の違いについて説明できるか」という問いに対しては、「どちらかというと説明できない」「説明できない、わからない」と回答した人が73%にも及んでいます。

経済産業省によるデジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX推進ガイドライン）では、DXについて「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と定義づけています。しかし、DXとデジタル化をイコールだと捉えている人も一定数いるのが現状です。

DXとデジタル化について「どちらかというと説明できない」「説明できない」と回答した人を職位別にみてみると、役員クラス（取締役以上）は61%、管理職（部長クラス）が64%、中間管理職は80%と、現場に近ければ近いほどその割合が高まっていることがわかります。

また「経営層からのDX方針が明確に出ているか」という問いに対して「そう思う」と回答した人の割合は、役員クラスで51.4％なのに対して、管理職では44.4％、中間管理職にいたっては31.0％と大きく開きがあります。

DXの推進は、企業価値をたかめていく上でも重要な課題になっていますが、現場ではまだDXというのはマジックワードとして言葉だけが先行している気配があります。経営層は、まずは現場との意識レベルを合わせていく必要がありそうです。