奈良県田原本町にある唐古・鍵考古学ミュージアムにある1921点の重要文化財がNFT化されることがわかりました。
唐古・鍵考古学ミュージアムは、弥生時代の環濠集落である唐古・鍵遺跡の考古資料を中心に展示している博物館。唐古・鍵遺跡から出土した豊富な実物資料をもとに、約2,000年前の弥生時代の生活文化を知ることができるのが特徴です。
今回NFT化に関わるのは、日本初のNFT美術館として発表したNFT鳴門美術館などを手掛けているH.S.P(Apollo株式会社へ社名変更予定)。同社が提供するNFTマーケットプレイス「Apollo(アポロ)」を介して、唐古・鍵考古学ミュージアムにある1921点の重要文化財がNFT化される。美術館、博物館の信用と価値の高さを担保し、リアルから、デジタル、そして購入までを一本化して行えるとのことです。
H.S.Pによると「コロナ禍においての入場者数の激減により、文化財、美術品に触れる機会が減ったこと、また、国内の不景気による日本の所有物の海外への流出について考えた事がきっかけです。NFT化することにより、全世界の方が唐古・鍵 考古学ミュージアムの名前を知ってもらえ、歴史を大きく皆に理解してもらえることに大きな理由があります。あるべきものはあるべき場所に、デジタルデータは遠く、沢山の人にも知って貰え、可能性を広げると考えました」と、日本初の博物館のNFT化について至った経緯をのべています。
NFTマーケットプレイスのApolloでは円の取り扱いも可能になるそうで、日本人にとって馴染みやすい格好になりそうです。Apolloのリリースは11月中旬の予定。
NFT元年ともいえるほど、世界的にも様々なアイテムのNFT化、そしてNFTマーケットプレイスのローンチが相次いでいます。今後は実際にどのようにして利用者を囲い込めるかが重要になってきます。今回のApolleでは円の取り扱いも行えるということで、こうした取り組みが増えていけば、NFTと消費者との距離が縮まっていき、利用が促進されると思われます。法整備などネガティブな部分への対応も今後必要になっていくことでしょう。
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