【NFTとは ?】ブロックチェーンを応用した唯一無二のデータの価値

NFTでデータに資産価値が生まれる。データの価値は、現実と同じになる。

2021年はNFTの注目が特に加速した年となり、ブロックチェーンとNFTという単語は日常でも耳にする機会が増えました。

しかし、マーケット拡大に伴い参入表明の金融系の大手は増えたものの、まだまだ日常的なレベルで普及したとはとても言えません。

テレビやラジオ・紙媒体での特集も乏しく、それが何であるのかということを説明できる人もごく少数に限られています。

本記事ではそんなNFTというものが、そもそも何に分類されるものなのか、何に使われている概念なのかについて解説していきます。

目次

NFT(Non-Fungible Token)非代替性トークンとは

NFT(Non-Fungible Token)非代替性トークンとはブロックチェーンの技術を用いた、コピー不可能なデジタルデータの事です。

NFTは2017年に誕生し、2021年に入り特に注目されるようになりました。

発行は暗号資産(仮想通貨)と同様にブロックチェーン上で行われる為、技術的なコピーや偽装が不可能もしくは非常に難しいとされています。

その為、データではあるものの非常に信頼性の高いものとなっています。血統書付きデータの様なものだというとピンと来る人もいるのではないでしょうか。

暗号資産に対して通貨的な価値を付与しているのに対して、NFTではデジタルデータその物に価値を持たせています。同じことを繰り返しますが、ブロックチェーン技術で支えられる両者は通貨とデータ(コンテンツ)として明確に性格が分かれていることになります。

非代替性を持たせ対象の様なデジタルデータのコピーが現実と同じように難しいものとなれば、それらに対して価値を付け売買の対象にすることが可能になります。

つまり、現在進行形で様々なデータが現実に持つ価値と同等の扱いをされるようになったのです。

有名なところでは、Twitter CEOであるジャック・ドーシーの【最初のツイート】が約3億円で落札されていたりします。

現在は英語圏のマーケットが主流ですが、イラストレーターが自身の作品を出品して売買が成立することも頻繁に起こっています。

例えば、これを見ているあなたのお子さんが書いたラクガキでもスキャンしてアップロード、マーケットを通してNFTにして販売、そこに大きな値が付く。ということもあり得るのです。

一見「そんなものに価値があるのか?」という項目にまで売買が行われるようになり、まさに市場の改革。

もしくは全く違ったやり方としての市場の誕生に、我々は立ち会っているのです。

暗号資産(仮想通貨)との関係

NFTは非代替性、暗号資産は代替性という違いがあるものの、両者はブロックチェーン上に存在するトークン(コンテンツ)であることに変わりはありません。

NFTの取引が主に暗号資産によって行われている為、マーケットプレイス側の市場参入自体が敷居の高いものになります。

まず、暗号資産取引のシステムがあること、そしてNFTを付帯する為のシステムがあることが求められるからです。

国内ではコインチェックの参入のほか、GMO・楽天などの大手も参画を表明しています。

現在主にNFTの取引は暗号資産であるイーサリアムが主となっており、ビットコインに次ぐ暗号資産としてますます価値が高まっていくことでしょう。

NFTとアートやゲームの関係

絵画やゲームアイテムというと、その2つが同じ土壌で金銭取引できるといわれても現実世界ではあまりピンとくるものではありません。

しかし、NFTを介した出品システムを使うと同じ市場に様々な形のものが取引対象として並べられます。

デジタル絵画、音楽作品、ゲーム内アイテム、動画作品などこれらを唯一無二の存在として、非代替性な存在として扱う事ができるのです。

データとして存際するコンテンツはすべてNFT発行することができると考えられていて、それが今後市場が拡大していくであろう予想の裏付けでもあります。

今まで価値を算定しづらかったこれらのものですが、データであるという強みがNFTの誕生によって出てきたのです。

販売における拡張性の注目

NFTは販売時に流通ルールを設定できる側面もあります。

例えば、物品の単なる売買であれば1回の取引で金額が発生するのは当事者間だけでした。

しかし、NFTは元製作者側が例えば「売買が発生するたびに利益の10%を元製作者に支払う」といったルールを個別に付与することも可能です。

こうしたルールを設けることにより、アーティストが明確になるという利点と売買が行われるたびに自動で利益還元が行われる仕組みを作ることができます。

売買ルールのほかにも付帯するルールを作っていくことが可能となる為、現在想定されていない様な流通を予期してあらかじめ還元される仕組みを作っておけば、売却した作品が勝手にお金を稼ぎ続けてくれる日も来るかもしれません。

NFTが抱える問題点

NFTはデータ照明の観点と、今まで取引できなかったものに価値を付帯できることから非常に夢のある技術です。

しかし同時に数多くの問題を抱えている点も懸念されています。

ルールの不整備・法整備の遅れ

NFTは技術的にとても若い為、対応しているマーケットプレイスが少ないだけでなく、法整備も整っていません。

つまり、悪質なルール設定による売買が成立してしまった場合に法で裁けるかどうかが現時点では判断がしづらいのです。

法律を整備する場合はそのジャンルごとの事情を考慮した制定が必要ですが、こちらが議題に上がるのは実質的にまだまだ先だと思われています。

取引上でトラブルに巻き込まれる可能性。それが法律で保証できるか不透明だという事実は頭に入れておかねばならないかも知れません。

もし、現行法で対応できない様な取引が成立し片方が甚大な被害を受けてしまった場合でも、それに対処する法が無ければ最悪泣き寝入りです。

ただし、所在・所有に関する権利主張に関しては根幹がブロックチェーン技術なのでまず間違いなく保証されていると言えます。

著作権元・権利者の制定の不透明性

例えば、あるテーマパークを撮った写真があったとしてそれをコラージュ・加工し売り出したとしたらどうなるでしょう。

出品者は当然加工した人物で、売買が成立した場合お金が直接入るのもその出品者になります。

しかしこの例では被写体の基礎としては写真に撮られたテーマパーク側であるにも関わらず、テーマパーク側には売却益が一切入ってきません。

これは動産不動産に限らず、元となる被写体の制作者とデータの制作者が違うことにより起こるミスマッチです。

何かを写真に収め、非常に芸術的なデジタルデータとして再加工した時に、この様な懸念が起こる可能性があります。

このあたりについてはまだ法整備が進んでいない為非常にグレーな領域です。

元を正すのであれば売買するデータは出品者と権利者が同一のオリジナルの物である必要が出てきます。

二酸化炭素排出量の増大

NFTに限らず、ブロックチェーン技術を活用した取引ではその電気使用量が問題になっています。

ブロックチェーンの1トランザクションごとの消費電力量はカード決済75万回分に相当するという説や、年間平均78.5Twh(テラワット時)という膨大な消費量に上っているのではないかという説があります。

日本の消費電力がTwh換算で約905ということを考えると、ブロックチェーン技術の消費電力だけで日本の1/12程度の国が一個作れてしまう計算になります。また、この使用量はルクセンブルクの国家電気使用量と同程度とされています。

ちなみに、2021年に規制方針が取られた中国とインドはそれぞれ2020年の電力消費量が既に日本を超えており、いかにマイニング熱が過熱しているかがうかがえます。

これらに消費されている電力は、化石燃料を基に作られていることが大多数となるため、二酸化炭素排出量の増大に直接つながってしまっているというわけです。

電気使用量の懸念に関してはNFTだけではなくブロックチェーン技術を活用したすべてのものが対象となるので、Bitcoinの価格に影響したり、経済評論家が中国の規制による別業種への波及に言及したりと常に話題に事欠かないほどに注目されています。

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いまをアルク編集部
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