オンライン百科事典のWikiepedia（ウィキペディア）は、利用は無料ですが定期的に運営を維持するために寄付を募る画面が出ることでたびたび話題になります。Wikipediaはこれまでその寄付の受付方法として、暗号資産（仮想通貨）による支払いが選べましたが、Wikipediaの運営をするウィキメディア財団が、暗号資産での寄付受付を停止する方針を発表しました。
Wikipediaの暗号資産による寄付受付は2014年からと歴史が古く、これまでは暗号資産の決済サービスであるBitpayを通じてビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、ビットコインキャッシュ（BCH）で寄付ができました。しかし運営に関するアンケートで、7割以上もの回答者が暗号資産での寄付受付に対してネガティブな回答をしたとのことで、暗号資産での寄付受付を停止する方針となったとのこと。
暗号資産での寄付受付の停止理由としては、暗号資産のマイニングによる環境破壊への懸念や、それによるWikipediaのイメージダウン、そしてそもそもの利用の少なさなどを挙げています。
今回の提案をおこなったウィキペディア編集者のモリー・ホワイト（Molly White）氏は、暗号資産による寄付受付をはじめた当初は、暗号資産による匿名性や分散化システムなどが、Wikipediaの精神に合致していたとしながらも、現在はマイニングによる環境破壊の懸念により、むしろ他者を犠牲にして私服を肥やす悪手になっているとネガティブに捉えるようになりました。
暗号資産による寄付は全体の0.08％程度であることからも、Wikipediaにとっては将来的にマイナスなことになると判断したようです。
世界的に暗号資産の利用が促進され、マイニングも文字通り加熱化していますが、中国では環境破壊につながるとしてマイニングが禁止されるなど、利用が拡大するにつれ、ネガティブな面にも注目が集まるように。企業サイドでも、ビットコインを推奨していたイーロン・マスクが率いるテスラ社が、環境に負荷がかかるとしてビットコインによる決済を停止しビットコインが暴落する事件も過去にはありました。
Wikipediaによる今回の暗号資産による寄付受付停止は、そこまで大きな影響がないかもしれませんが、テスラ社のようにビットコインと密接だからこそ停止に至った例のように、今後もこうした動きは一定数出てくるものと思われます。
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