【手数料比較】人気証券会社10社を紹介 株を始める際の注意点とは

仕事以外の収入源を増やすために投資を始める方が年々増えています。

近年は、未成年でも投資を行うことが可能な点から大学生ですでに株式投資に触れる方もいます。

実際に株式投資を行う際に、抑えておきたい項目の1つが手数料です。

手数料は証券会社を選ぶときの指標の1つです。そのため証券会社同士で価格競争が行われており、頻繁に手数料が更新されているという背景があります。

この記事では人気の高い大手10社の手数料を比較表にしてご紹介致します。※2021年10月調べ

現物取引・信用取引

この記事では現物取引についてご紹介致しますが信用取引との違いは以下になります。

2つの取引の大きな違いは『自身の保有する株式』か『証券会社から借りた株式』のどちらに属しているかです。

現物取引は自身の株式として保有しているため、保有期間の制定がなく、また額面通りの取引額となります。

それに対し信用取引は、借りた株式を返済する期日があります。基本的に期日が過ぎた場合、強制決済が行われます。

しかしその反面信用取引では資金額以上の取引をすることが可能となっています。(約最大3.3倍)

資金額以上の取引を行えることが可能な反面、リスクもその分取ることになります。

現物取引では株を『買い』という行為しかできませんが、信用取引の場合は『買い』『売り』どちらも行うことができます。

信用取引による『売り建て』を『空売り』と表現する場合もあります。

さらに信用取引では、現物取引にはかからないその他の費用（日歩など）が発生することも覚えておきましょう。

信用取引でかかるコストについては以下の記事で詳しく解説しています。

手数料について

ATMで手数料がかかることと同様に、株で取り引きを行う際にも手数料は発生します。

また手数料は証券会社によって異なります。

昔ながらの対面式証券会社の対応では、窓口にオペレーターの方が配置されている為、人的コストがかかり、手数料も膨らんでいました。

これは現在でも同じで、窓口手数料・電話取引手数料などと表現されています。

方やネット証券ではオペレーターやアドバイザーがいないため総合証券会社よりも手数料が安くなっています。

一般に手数料と言われるものは、取引手数料を指し、この種類は基本的に2つです。

1回の注文ごとに手数料が発生することを『1約定制』と言い、1日の約定額の合計で決まることを『1日定額制』と言います。

一般に1日で合計100万円より上の金額を動かす方は1約定制がお勧めです。1日の合計100万以下の取引を行う場合は1日定額制がお勧めとなっています。

補足として『1約定制』とご紹介致しましたが、証券会社によっては「スタンダードプラン」や「超割コース」など様々な呼び方があります。

また全ての証券会社が1約定制を行っているわけではありません。

ネット証券手数料【比較】

ネット証券で人気の大手10社の手数料比較表です。こちらは現物取引の手数料となっています。

金額が書いていないところは、そのプランを行っていないことを指しています。

赤文字は最安値を表しています。

1約定制

証券会社名	5万	10万	20万	50万	100万	150万	300万	3,000万	3,000万以上
SBI証券	55円	99円	115円	275円	535円	640円	1,013円	1,013円	1,070円
楽天証券	55円	99円	115円	275円	535円	640円	1,013円	1,013円	1,070円
GMOクリック証券	50円	90円	100円	260円	460円	550円	880円	880円	930円
SBIネオトレード	50円	88円	100円	198円	374円	440円	660円	880円	880円
DMM株	55円	88円	106円	198円	374円	660円	880円	880円
auカブコム	55円	99円	115円	275円	535円	1,584円	3,069円	29,799円	約定金額×0.099%＋99
LINE証券	55円	99円	115円	275円	535円	640円	1,013円	1,013円	1,070円
野村証券	152円	152円	330円	524円	1,048円	2,095円	3,143円	31,429円	5000万以上で78,571円
マネックス証券	110円	110円	198円	495円	1,100円	1,500円	3,000円	30.000円	約定金額×0.1%
松井証券	–	–	–	–	–	–	–	–	–

1日定額制

１日定額制とは証券会社がそれぞれ定めている、投資家へのサービスプランです。

証券会社ごとに、初心者でも投資への敷居が低くなることを目的として、１日当たりの無料枠を設けて制定されています。

また、この時にかかる手数料の計算方法が各証券会社によって異なるのが特徴です。

例えばSBI証券の場合、買い付け時の価格を基準に手数料を計算します。この方式は片道手数料という表現で呼ばれることがあります。※信用取引の場合は片道手数料ではなく、売買の合計代金で計算します(1回あたりの合計が50万以上で手数料0円)。

楽天証券も片道手数料方式です。片道計算の合計が１００万円を超えない日は1日定額制の恩恵を受け、手数料が無料となります。しかし、その日のうちに買った株の約定代金が100万円を超えた場合2,200円の手数料が発生します。

松井証券は、売買時どちらにも手数料が発生します。つまり売買の合計が100万円を超えた場合に2,200円の手数料が発生します。ただし往復で50万以下の場合の手数料は無料枠内なので0円となります。

この様に同じ１日定額の制度でも計算方法が異なるので、証券会社を選ぶ際は『証券会社名 日計り』での検索や、公式ページのよくある質問で確認をしてみて下さい。

証券会社名	~5万	~10万	~20万	~50万	~100万	~200万	~300万	100万ごとに
SBI証券	0円	0円	0円	0円	0円	1,238円	1,691円	295円
楽天証券	0円	0円	0円	0円	0円	2,200円	3,300円	1,100円
GMOクリック証券	0円	0円	0円	0円	0円	1,238円	1,691円	295円
SBIネオトレード	0円	0円	0円	0円	0円	1,100円	1,540円	295円
DMM株	–	–	–	–	–	–	–	–
auカブコム	0円	0円	0円	0円	0円	2,200円	3,300円	1,100円
LIME証券	–	–	–	–	–	–	–	–
野村証券	–	–	–	–	–	–	–	–
マネックス証券	550円	550円	550円	550円	550円	2,750円	2,750円	300万ごとに2,750円
松井証券	0円	0円	0円	0円	1,100円	2,200円	3,300円	1,100円
松井証券25歳以下	手数料0円

手数料が圧倒的に安いネオトレード

上記の比較表から読み取れるように、取り引き手数料を抑えたい場合はSBIネオトレードが圧倒的にお勧めです。

1約定の場合上限が880円と固定されているので、1度に大きな金額を取引をする場合も安心です。

さらにその安さは現物取引のみなず、信用取引の買い建て売り建てに関しては０円を実現しています。

金利・貸株料などの費用はかかってしまいますが、長く回数を多くするほど負担になってくるであろう『信用取引金利』がネット証券会社最低基準となっていることは大きな強みです。

さらに無料で使える・スマホアプリでも見やすい取引ツールにも対応しています。

これらの条件が揃うことにより、初心者でも簡単に上級者にも納得のいく証券会社となっています。

株を始めるあたって

株を始める際、手数料に注目すること以外にも株についてのメリット・デメリットを理解しておくことも大切です。

メリット

投資を行う最大のメリットは、労働収益とは別の観点から資金を増やす方法になりうることです。

現在はスマホ1つで取り引きを行うことができるので、好きなタイミングで始めることができます。

ちなみに株での収入は主に『譲渡益』『配当』『株主優待』の3つです。※絶対に全て貰えるわけではありません。

【キャピタルゲイン】
譲渡益：購入時よりも高く売れた際の差額金。

【インカムゲイン】
配当：株を保有していることによって得られる現金配当。
株主優待：企業の商品や株主へのサービス提供。

また株を始めると自然と多くの情報が入ってくるので、世の中の話題にいち早く気が付けるようになります。

デメリット

深掘りをしていくと全ての出来事に理由があり、繋がっているので下調べに時間がかかります。

狙い通りに利益を出せず、タイミングを間違えることで損をすることがあります。

株は秒単位でプラスになるかマイナスになるか決まる世界なので、高い金額を狙うということは相応のリスクも存在するのです。

気を付けること

慣れてきたからといって欲張らなければ大損失を阻止することは可能です。

特に始めたばかりの方は信用取引などの、自己資金以上のお金を投資することは避けましょう。

1つの銘柄だけで集中投資するよりも、購入価格が低い銘柄をいくつか売買することでリスクを抑えた投資が可能です。

損小利大と言われるように、リスクは最大限に抑えて利益を確保していくことが大切です。

適切な範囲でのロスカットや、利益確定を細かく行うことで、着実なキャピタルゲインをつみあげ続けることができれば、自然と試算は増えていくでしょう。

負けなければ勝と言われる株の世界では、如何にリスクヘッジの手段を持っているか、如何に逃げが早いかが大切になってきます。

万が一持ち株の株価が大きく下がり、今後上がる見込みが無さそうだった場合は、早めにロスカットの決断を入れましょう。